発達障害の割合は?日本での人数は増えている?|統計データ

ここ最近、日本の小学校や中学校など教育現場において、発達障害についての関心&認知が高まってきているようです。

日本では「発達障害」とひとくくりで呼ばれることが多いのですが、世界的には発達障害とひとくくりにするよりも、「ADHD」「自閉症」「アスペルガー症候群」などそれぞれの診断名で呼ぶことの方が一般的のようです。

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その発達障害ですが、日本ではどれくらいの割合&人数がいるのか、気になったので統計データや調査結果を調べてみました。

発達障害児の統計データについて

発達障害を含め、うつ病やパーソナリティ障害など、精神疾患の分野においては、日本よりもアメリカや欧米諸国での研究や統計データが進んでいます。

実際、日本の精神科や心療内科などで精神科医が使用する診断基準は、主にアメリカ精神医学界が作成したDSMを和訳して使用されています。※DSM-5が最新

ADHDやアスペルガー、自閉症など、発達障害については、日本国内での認知度&関心度は、近年になって少しずつ社会的関心が高まってきていることもあって、日本国内での詳しい統計データや症例はまだまだ少ない状態です。

そこで今回は、日本でのデータに加えてアメリカや欧米の統計データも参考にしながら、発達障害児の割合や人数についてまとめてみたいと思います。

発達障害児の割合は?日本での人数について

日本における発達障害児の割合については、2002年に文部科学省が日本全国各都道府県の公立小中学校を対象に行った調査結果が一番参考になると思います。

その調査結果では発達障害の可能性がある児童の割合は6.5%と報告されています。

1クラス30人程度とすると、1クラスに2〜3人の割合でADHDやアスペルガー症候群などの発達障害児がいる計算になりますね。

ただ、この統計データについては、通常学級(いわゆる普通クラス)の小学校・中学校の子どもを対象とした調査で、特別支援学校等に通っている知的障害がある子どもは数字には入っていないので、実際の発達障害の割合は6.5%よりも高い割合になるのは間違いないでしょう。

男女比率では、男の子の方が女の子よりも割合が高く、3〜5倍程度になるのではないかといわれています。

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ASD自閉症スペクトラムの割合

発達障害の中でも、ASD(自閉症スペクトラム・アスペルガー症候群)の割合については、アメリカでの統計データでは1.5%、韓国の調査では2.64%という調査結果が参考になりそうです。

ADHDの割合

ADHDの割合についてに統計データは、アメリカ政府の統計で11%という数字が報告されています。

LD学習障害の割合

読み書き障害と言われるLD学習障害の割合は、カナダでの調査で3.2%という統計データがあります。日本でのある調査では4.5%という調査結果もあります。

発達障害児童の割合は増えている?

日本全国の公立の小中学校の2015年度のデータみてみると、発達障害児の割合は増加しているのではないか、と考えることができます。

2015年度、発達障害で通級指導を受ける児童数が9万人超となっていて、ここ20年間で7.4倍の増加になっています。

通級指導とは、特別支援学校ほどではなく、通常学校(いわゆる普通クラス)に在籍しながら、別の教室で補充の指導を受ける制度のことで、主に比較的軽度の発達障害がある児童が対象になっているのが一般的です。

通級指導を受けている児童数が増えたから発達障害児の割合も増えている、と考えるのは少し単純すぎかもしれませんが、参考データや数字をみてみると「発達障害の割合が増加しているのでは?」と考えさせられますね。

大人の発達障害の割合&人数は?

ここまで、主に子どもの発達障害の割合&人数をまとめてきましたが、大人(成人)の発達障害ではどのようなデータになっているのでしょうか。

発達障害は、字の通り「発達過程における障害」のため、大人の発達過程の統計データや調査結果はあまりないのが実情です。

ですが、発達障害は成人してから発症したりする病気ではなく、生まれつき、先天的な脳の機能障害になります。

発達障害は治療で治る類のものではないため、子どもの割合&統計データがほとんどそのまま大人にも当てはまる、といえます。

つまり、大人の発達障害の割合も、子どもと同じく6.5%(orそれ以上)の割合となりますね。

業種や会社にもよりますが、職場に30人いれば2人くらいは何らかの発達障害がある可能性がある、と考えることができますね。

実際、近年になって子どもだけでなく「大人の発達障害」の問題についても社会的な関心が高まってきています。

まとめ

発達障害についての詳細な統計データや調査結果は、日本だけでなく、世界的にみてもあまり詳しい数字が少ないのが現状です。

その中でも、参考になりそうな統計データや調査結果を、アメリカやカナダなど欧米の数字をいくつか紹介してみました。

細かい数字や傾向の違いは多少はあるでしょうが、根本的には日本も大差なく、同程度の割合や統計データになるのではないかと思われます。

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